企業の経営陣にとって、買収対象企業の実際のパフォーマンスを正しく評価することは非常に重要です。
特に事業売買や買収の文脈において、企業の実際のパフォーマンスを理解するためには、以下のような関連する財務指標を用いることが不可欠です。
– 利息および税引前利益(EBIT)
– 利息・税金・減価償却前利益(EBITDA)
EBITDAは、企業が現在の事業活動からどれだけ現金を生み出せるかを評価する際に頻繁に使用される指標であり、企業の財務健全性を示す重要な指標です。フランスにおいては、EBITDAはEBE(Gross Operating Surplus:営業総利益)に相当し、フランスの会計基準で使用される類似指標です。
これらの指標はあくまで非伝統的な指標であり、経済的なパフォーマンスを明確に把握するためにはしばしば調整が必要です。
では、これらの調整について詳しく見ていきましょう。
より詳細な分析のために、企業は「クオリティ・オブ・アーニングス(収益の質)」レビューを実施することができます(私の火曜日の投稿もご参照ください)。この手法は、過去2~3年の財務結果を検証し、結果の継続性と正常性を判断するものです。
- 非継続的調整(Recurrence adjustments):単発的な項目が財務結果に与える影響を排除するための調整です。例として、再発の可能性が低い法的紛争に関する特別費用や資産売却による特別収入などがあります。
- プロフォーマ調整(Pro forma adjustments):事業構造の変化(買収や売却など)が財務結果に与える影響を反映するための調整です。
- スタンドアローン調整(Stand-alone adjustments):事業の一部が売却されたり新たな法人が設立された場合に、独立した事業運営コストを反映させるための調整です。例えば、部門が売却された場合、以前は会社全体で共有されていた情報システムや法務・税務サポート機能を独自に持つ必要があり、これらの追加コストを考慮しなければなりません。これにより、その部門を独立した事業体として適切に評価できます。
このプロセスの重要な手法の一つは、企業の事業範囲の拡大や縮小の影響を分離して経済的パフォーマンスを評価する特別な分析です。
幸いにも、こうした非常に詳細な分析を専門に行う企業が存在しており、弊社もそのようなサービスを提供する十分な資格を持っています。
ご支援が必要な場合は、どうぞお気軽にご連絡ください。


